対象となる施設は、公共または民間の職業訓練施設、学校教育法に基づいて設置された大学・短期大学・専修学校・高等専門学校・高等学校および事業所です。
施設として試験実施の認定を受けると、本試験が施設単位で独自で実施できるようになります。つまり、認定を受けた教育施設では「公的資格が在学中に取得できる」ことになります。在学生にとっても目標設定が明確になり、カリキュラムの修了試験としても全国的に数多くご利用いただいております。
また、事業所では、各セクションにおける教育カリキュラムの到達測定として取り入れられています。企業内の教育システムとリンクさせてご利用いただくことで、従業員の方々の能力開発ツールになることを確信しております
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